コラム

2023.01.15 

物価が高騰している今だから選びたい!中古住宅をリノベーションするという選択

こんにちは。

フリーズライフです。

 

2022年からはじまっていた物価の高騰は、2023年さらに上昇するといわれている今、価格を抑えられる中古住宅への関心が高まっています。

建築業界は、ウッドショックやアイアンショックともいわれる資材価格の急激な上昇も見受けられ、新築住宅価格の上昇は今後もさらに続く可能性が高いといわれています。

そうなると立地がよい中古物件治安が良い地域の中古物件が注目されるようになります。

これから購入を検討されているという方は、条件に少しでも近い物件が見つかったら決断するのが良いかと思います。

そこで今回は、中古物件を購入するメリットデメリットをご紹介します。

2023年度中に受けられる支援策もあわせてご紹介いたしますので是非ご一読ください!

 

中古物件を購入したいとお考えの方、

ご自宅をリノベーションしたい方は、free’s Lifeにご相談ください

☑ 相談が無料だから初めて中古物件を購入する方でもお気軽にご相談できます。

☑ リフォームを主として創業27年。住宅リフォーム売上ランキング2022で千葉県第1位の会社です。

(参照元:リフォーム産業新聞1534号2022/12/26発行)

☑ リフォーム専門のデザインチームがプランニング。こだわりのリノベーションで快適な住まいをご提案します。

 

もくじ

 

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中古物件にするメリット① 価格が安く、条件も◎

中古物件を選ぶメリットは何と言っても価格の安さにあります。

同じ予算内で新築住宅と中古住宅を比較すると、中古物件を選ぶことにより、利便性や広さ等より条件をよくすることができるでしょう。

新築では手の届かないエリアだったり、広い物件も中古物件になると価格が下がっている場合がほとんどで手に入りやすくなります。

 

中古物件にするメリット② リノベーションで注文住宅のような内装に

物件を安く手に入れられることにより、その分のリフォームやリノベーションにまわすことができます。

最近では、土間スペースやワークスペースを希望される方も増え、より自分たちのライフスタイルに合った住まいを求めている傾向が見られます。

加えて内装をこだわることで、まるで注文住宅のような快適な空間を実現できるのです。

 

中古物件にするメリット③ 実際に確認してから購入できる

新築では購入する前に住宅を見ることはできませんが、中古物件はすでにあるものを目で見て確認してから購入することができます。

出来上がっていないものを購入するということに不安を感じている方は、中古物件の購入を選ぶという選択肢もあります。

 

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中古物件にするデメリット①  設備にリフォームやリノベーションが必要な場合が多い

中古物件ほとんどは一度人が住んでいた住まいになりますので、新築と比べると内装や設備の状態に使用感を感じる部分があり、購入する際にリフォーム・リノベーションが必要になる場合もあります。

築年数が経っている物件の場合は、リフォーム費用も高くなる可能性があります。

購入前に、専門の業社と一緒に建物の状態を確認し、リフォーム費用がどの位かかるかを見込んで、購入することをおすすめします。

フリーズライフでは、リフォームに最適な物件かどうかも判断いたしますので、ぜひ購入前からご相談ください。

 

中古物件にするデメリット② 建物の構造が心配

築年数が経っている場合、経年劣化だけでなく、隠れた瑕疵がある場合があるのでは心配な方も多いでしょう。
フリーズライフでは、購入に値する物件なのか、お客様のご希望に応じて診断チェックシートによる建物診断を行います。

建築年度による耐震性の判断、フラット35利用の可否、劣化事象の調査等を物件案内に同行して調査いたしします。

 

中古物件にするデメリット ③住宅ローン審査では注意が必要!

中古物件を購入する際に住宅ローンを組む場合、住宅ローンの審査基準は新築とほとんど変わりませんが、購入する中古物件の担保価値が重要になります。

物件の担保価値に見合う融資額になっているかどうかが判断されますので、仮に担保価値の割に取得価格が高いと、希望通りの融資がされない可能性があります。

フリーズライフでは、購入費用にリノベーション価格を含めた住宅ローンで一本化します。ローンが組めないかもしれない…そんな方もお気軽にご相談ください。

 

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支援策①『住宅省エネ2023キャンペーン』がはじまりました

こどもエコすまい支援事業

先進的窓リノベ事業

給湯省エネ事業

リフォームで受けられる支援策を利用できるチャンスです。

事業予算申請が達した場合、制度が早期打ち切りになる可能性がございます。

ご検討段階では制度利用は保障されませんので、ご利用をお考えのお客様はお早めのご契約着工をおすすめいたします。

 

支援策② 住宅ローン減税で税額控除

住宅ローンを利用して、マイホーム購入や増改築した場合、年末調整や確定申告で住宅ローン残高の0.7%が還付され、既に支払っている税金の一部が戻ってきます。

 

・住宅ローン残高の0.7%を原則10~13年間

(2022年度の税制改正から中古住宅の控除期間は原則10年となりました。新築住宅と買取再販の中古住宅は13年)、所得税額と住民税額の一部から税額控除

・住宅の省エネ性能等に応じ控除額を上乗せ

対象者/令和4年1月から令和7年12月末までに入居した方

 

築20年超の中古一戸建て、もしくは築25年超の中古マンションの場合、耐震基準適合証明書または住宅性能評価書の写しを入手する必要があります。

住宅ローン控除の減税額は2022年に縮小され、2024年、2025年入居の場合にはさらに縮小される予定ですので、
2023年中に取得されたい方はこれを機にマイホームづくりをスタートしてみてはいかがでしょうか?

 

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